義務教育の大切さ - 勉強を楽しもう

昔から義務教育の段階での学習は将来に大きく影響するということを言われています。
これはどういうことなのかと言えば、この時期に学んだことはすべての基礎になるということです。

まず義務教育とは７歳～１５歳までのいわゆる小学生年代～中学卒業までの時期のことです。
なぜこの時期に学ぶ基礎が大切になるのかと言えば、脳の成長という部分が大きく影響しています。

小学生年代～中学卒業までの時期というのは、成長期とも重なりますから脳も成長期に入ります。
子供から大人になるために体も栄養を吸収しやすくなりますから、脳も知識を与えた分だけどんどん吸収していく時期です。

もちろん大人になってから学ぶことも大切ですが、吸収しやすいこの時期にできるだけ質の高い環境で学ばせたいものです。
これは勉強だけでなくスポーツでも同じで、特に小学生年代は非常に大切だと言われています。

また、この時期に学んだことは忘れにくく、たとえ忘れてしまっても思い出しやすいと言われています。
つまり、義務教育の期間にいかに質の高い教育を受けるかによって将来は大きく左右されると言ってもいいでしょう。

家計調査によると、勤労者世帯における教育費率（教育費が消費支出に占める割合）は、上昇し続けています。
また、授業料と補習教育の価格は、総合・サービスのいずれの物価上昇率をも上回って推移していて、家計に負担を強いる結果になっています。
値上がりが激しいのは大学教育費です。
子どもの教育費は年齢とともに高くなりますが、義務教育時代は家計状況に見合ったお金のかけ方をしましょう。
高校、大学と進むにつれて、貯蓄を取り崩さざるを得ない状況が発生することもありますので、高校以上の教育資金は、子供が小さい時期から義務教育時代に、コツコツと準備する必要があります。
義務教育終了後の教育費が足りない場合、まず検討したいのが奨学金貸与制度です。
高校以上が対象で無利子の第一奨学金と、大学・短大以上が対象の有利子の第二奨学金があります。
貸与金額は、学校別、自宅・自宅外別に決まっています。
親の収入によって利用制限があるほか、学校長の推薦が必要なので、入学後に学校の事務局に相談しましょう。
学校、自治体、民間企業、篤志家などが設けている奨学金制度もあります。
教育費の高騰に対応する形で、入学金や授業料のほか、学生本人の生活費も賄える教育ローンが登場しています。
低利の教育ローンは、以前は進学時に利用が限定されていましたが、現在は在学中でも利用でき、下宿代や通学費用なども融資対象です。
民間金融機関の教育ローンは金利がやや高いのが難点ですが、公的ローンより低利のものや、親（契約者）にもしものことがあった場合の以後の返済が免除されるものもあります。